受動喫煙対策も禁煙サポートも大切

煙草は体に良くないものと知りつつも、喫煙する人はいます。
しかし、喫煙への風当たりは強く、喫煙場所も減ってきています。

最近では受動喫煙対策が進みはじめ、肩身が狭くなってきているのです。
喫煙で肺の中は黒くなり、肺がんのリスクも高まります。

吸い殻の投げ捨てなどマナーの悪い人もいます。
また、喫煙者の中には禁煙したくても中々できない人もいます。
受動喫煙対策だけでなく、煙草を止めたい人へのサポートも必要です。

中高年男性の多くが喫煙している

日本人に多いとされているのが右顧左眄・付和雷同型です。
右顧左眄(うこさべん)は人の意見を気にしすぎる事です。
付和雷同は、自分の意見を持たず他人の意見に賛同する事です。

日本における喫煙率は減ってきています。
平成21年の男性喫煙率は38.9%でした。
しかし、平成30年には27.8%と下がっています。

ただし、喫煙率は30代男性33.1%女性11.1%です。
40代男性35.5%女性13.6%です。
50代男性33.0%女性12.0%となっています。
未だに高い喫煙率だということが言えます。

その反対に、禁煙を望む人達は男性の間で増えています。
平成29年国民健康・栄養調査で禁煙希望とおよそ30%が答えました。
禁煙を望む男性は増えている

禁煙したい人への手助け

喫煙者の中でも禁煙したいと考えている人はおよそ1/3います。
日本国内の喫煙人口がおよそ1880万人なので約600万人です。

これは、千葉県に住む人達より少し少ないほどです。
禁煙したくてもなかなか出来ない人達へのサポートには次の5つがあります。

1.禁煙指導を行っている薬局での相談受付2.禁煙外来での治療
3.医療施設・保健所でのカウンセリング4.受診した際保健指導・健診による禁煙啓発
5.企業にあるカウンセラー・産業医への相談といった感じです。

喫煙による健康被害を喫煙者に対してどのように助言し声掛けをするかが重要です。
禁煙したいと考えている喫煙者をどのように治療し、手助けしていくかという事になります。
禁煙サポートは重要

自治体の協力

いつから煙草の魅力にとりつかれ、喫煙し始めたのかは人それぞれです。
親の喫煙する姿を見ていた、友人が喫煙していたからなどがあります。
興味本位で1本吸ってみて、自分に合うか合わないかが決まるのです。

しかし、喫煙すると確実に自身の体を壊してしまいます。
また、家族や周囲の視線、社会的状況なども大きく絡んできます。

禁煙には医療機関・保健所・自治体での健康相談担当が頼りです。
さらに歯科医師会・医師会・薬剤師会の協力も必要です。

これらが主軸となる事で連携が強まり別の担当者になっても続きます。
禁煙するための手助けには実にさまざまな方法があります。
喫煙者が自身の健康被害に気付き、禁煙を試みるのは大きな決断です。

どうやって禁煙外来へ連れて行く?

禁煙外来に通うと保険が使えますが、実状は数%の受診率です。
診察を行っているのは診療所13,183施設・病院2,496施設です。

禁煙外来に通う禁煙希望者は年間およそ13.5人とされています。
1年間でおよそ21万人ですが、600万人と比較すると少ないです。

禁煙外来通院は、初診以降3ヶ月間で5回となっています。
失敗してしまうと1年間も保険適用での再受診が不可能となるそうです。

自分一人で幾度も禁煙に挑み続けるも上手くいかない喫煙者もいます。
また、この先喫煙するかどうか迷っている喫煙者もいます。

この人達をどのように禁煙外来に通院させるかも大切です。
メール・電話・SNSで匿名相談できれば喫煙者も安心です。

まとめ

煙草を気分転換などで吸うという人も多いかと思います。
吸い始めたきっかけも人それぞれのはずです。

しかし、喫煙は体に良くない為止めようと試みる人もいます。
無事に禁煙できるかどうかは、本人の努力が一番です。
何度も失敗したり、やめるかどうか思い悩む人もいます。

禁煙外来に通うというのもひとつの方法です。
自治体などの、周囲の協力も必要となってきます。
禁煙したいという本人の気持ちを尊重し、応援してあげるのです。